臼井式レイキ療法の知識と普及で心身健康な社会作りに貢献するNPO日本レイキ協会トップページ
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当協会について (法人概要)



名称 特定非営利活動法人(NPO法人) 日本レイキ協会
※類似名の他団体とお間違えなきよう、URLをご確認下さい。
URL http://www.japan-reiki.com/
本部 代表E-mail jimu=reiki.or.jp(=を@へ変換して下さい)
所在地 / 
大阪本部 事務局
〒542-0012 大阪市中央区谷町8−1−43−1302
(お問い合わせは必ずメールにてお願い申し上げます。)
担当:辻 / 佐藤
事務局営業時間 月−金 9:00〜17:00 (土日祝・休み)
大阪セミナールーム 〒531-0072 大阪市北区豊崎3−10−2  I&F梅田ビル508号
(お問い合わせは必ずメールにてお願い申し上げます。)
担当:辻 / 佐藤
東京支部
東京セミナールーム
〒141-0031 東京都品川区西五反田2−9−7 ドルミ五反田アンメゾン513号
TEL:03-6666-0552
(緊急時以外は留守応答メッセージが流れます。
お問い合わせは必ず本部宛メールにてお願い申し上げます。)
担当:岩崎 / 長谷川
東京サロン 〒141-0031 東京都品川区西五反田2−9−7 ドルミ五反田アンメゾン513号
北京支部 〒100022 中国北京市朝陽区百子湾南二路76号 楽成国際2-2-2103
TEL / 13910823753 (お問い合わせは必ず本部宛メールにてお願い申し上げます。)
担当:萩行(はんぎょう)
電話での
お問い合わせ
に関して
当協会は、寄付金やレイキ受講料を資金として運営しています。
これらの大切な資金を可能な限りレイキの健全普及実現のために活用したいため、
人件費削減を実施しております。そのために電話専門受付スタッフがおりません
お問合せはメールのみになります。どうぞご了承下さい。
メールでの
お問い合わせ
に関して
メールでのご質問に関しましては必ず4営業日以内に返信させて頂いております。
万一、メールをお送りいただいたにも関わらず、当協会より返信が届かない場合は、
大変お手数をお掛け致しますが、再度ご連絡下さいます様、お願い致します。
お問い合わせはコチラからどうぞ。
理事長 辻 耀子
副理事長 岩崎 順子
理事 星野 哲朗  長谷川 泰三  長谷川 弓子  萩行 里栄(中国・北京) 
監査役 辻 由博
顧問 土居 裕  稲本 百天
法務局 認可番号 大阪法務局 認可番号: 1299-05-010101
特許庁
商法登録番号
特許庁・商標 (名称:日本レイキ協会) 登録証番号:第 5138834 号
取引金融機関
(一般お振込み用)
ゆうちょ銀行 14190-12783951
ジャパンネット銀行 本店営業部 (普)1643781
トクヒ)ニホンレイキ
キョウカイ
法人間取引 東京三菱UFJ銀行 上町(ウエマチ)支店 (普)3936533 トクヒ)ニホンレイキ
キョウカイ

<目的及び事業>
この法人は、一般市民に対して手当による健康法の一つであるレイキに関する
正しい情報を提供するため、各種セミナーを開催する事業を行うと共に、
普及活動のための人材の育成・認定及び支援活動をすることにより、人々が
健康で幸福な生活を送ることのできる調和的な社会実現に寄与する事を目的とする。

この法人は、前記の目的を達成するため、特定非営利活動促進法第2条
別表第1号(保健、医療または福祉の増進を図る活動)を行う。
この法人は、前記の目的を達成するために特定非営利活動にかかる事業を行う。

 1. レイキセミナーの開催事業
 2. レイキに関する資料・教材の出版事業
 3. レイキ活動者の倫理の指導事業
 4. レイキ指導者の資格認定事業
 5. その他本会の目的達成に必要な事業


大阪法務局 認可番号 1299-05-010101

協会経歴

1994年4月 京都市左京区にて日本レイキ協会が発足
1994年7月 大阪市淀川区へ本部が移転
1994年8月 ヒーリングCD発売
1999年3月 カナダにてレイキ交流会
2000年9月 講習会・定期開催開始(6年間に延べ4500名の来場)
2005年12月 NPO法人登記申請
2006年4月 大阪府よりNPO法人格を取得
2006年8月 大阪市北区にセミナールームオープン
2006年9月 NPO法人・日本レイキ協会商標登録出願
2007年2月 東京都品川区にセミナールームオープン
2007年3月 名古屋市緑区、香川市に支部オープン
         インドネシア(ジャワ)、中国(北京)に支部オープン
         大阪市福島区にてNPO法人設立記念式典開催
2008年1月 名古屋支部、香川、インドネシア支部閉鎖
2008年1月 ハワイ・ホノルルへのレイキ講習&ハワイ伝統式ヒーリングの旅実施
2008年3月 臼井式レイキ 日本伝統式 自己鍛錬法DVD発売
2008年4月 特許庁にて商標権取得 (名称:日本レイキ協会 登録証番号:第 5138834 号)
2008年5月 東京品川区にレイキサロンオープン
2008年6月 レイキのネットラジオ番組放送開始
2008年7月 ハワイ・ホノルルへのレイキ講習の旅実施
         京都・鞍馬ツアー実施
2008年8月 お金のセミナー開催
◆特定商取引に関する表記     ◆NPOとは?


<設立理念・活動目的>

●NPO日本レイキ協会スタッフは、世界各国に存在する様々なレイキの流派(様式)のどれもが有用であり
  妥当であるとし、自身の学んだレイキ以外の流派について、その優劣を判断・批判・非難しないものと
  します。

●当協会スタッフは、レイキ療法が他の代替医療や各種療法よりも優れていると謳わないものとします。
  けれども同時に、レイキ療法は決して他の療法の補足的な役割にとどまるメソッドではなく、それ自体が
  独立した療法として確立されているものとして扱います。

●当協会スタッフは、各自が社会倫理に乗っ取り誠実かつ思いやりに溢れた活動を行ないます。
  特に認定講師、師範である者は、プラクティショナーへの適切な講習と導きを行い、レイキ療法に関して
  心強く教育的な模範であるべく努めます。

●NPO日本レイキ協会の目標は、すべての受講者がレイキの使い手として国内最高水準のモラルを維持
  する事です。そのために必要な情報を提供して参ります。

●NPO日本レイキ協会スタッフは、レイキをこれから学ぼうとする方々の性別、年齢、宗教、職業、性的志向
  または政治的な信念等、いかなる理由に関わらず、差別的な行動をとらないものとします。
  ただし万が一スタッフが逆に受講者から個人の安全をおびやかされたり、何らかの不当行為、損害を受けた
  場合には、受講を断わる正当な権利を有します。

●認定講師、師範である者は、各自が自ら講習およびアチューンメントを行なった受講者の名簿記録を保管
  する義務を負います。また正確なレイキの知識を伝える責任をも負っています。
  また、名簿・記録の中に含まれるいかなる情報も、受講者の文書による同意・承諾なしで公表するべき
  ではないものと認識します。

●認定講師、師範である者は、他のレイキ実践者に対して誠実かつ謙虚な姿勢で接し、受講を強要
  したり、決して高圧的な態度を取らないものとします。また、他者のプライバシーに関わる守秘義務を堅く
  守ります。

●万が一、認定講師、師範である者が他者に対し不快・不正な迷惑行為を行なった場合、NPO法人
  日本レイキ協会は事態の経緯を汲み取り事実関係を確認後、、必要に応じて訓告または除名処分と
  します。

●認定講師、師範である者は、自らが医療行為に携わるライセンスを取得している場合を除き、権限の限界
  を超えた発言や助言、治療行為を行なわないものとします。
  たとえ受講者やレイキ療法のクライアントが心身上の問題を抱えていたとしても、その問題解決を安易に
  請け負ったり、問題の一端を引き受けないものとします。
  また、「レイキ療法によってその問題が間違いなく治る」「私がその病気を治す」などというような医師法に
  抵触する発言をしないものとします。
  各疾患については、医師の診断・治療を優先するものとします。

●NPO法人日本レイキ協会は、国内におけるレイキ療法の認知度や価値を高めていくことに尽力致します。


<ウェブサイト免責事項>

NPO法人日本レイキ協会ウェブサイトは、やむを得ない理由により閉鎖する事も考えられます。
また、万が一『国内のレイキティーチャーリンク集』が破損した場合には、PCシステム上の問題ですので、やむを
得ずご了承頂きます。

なお当協会の一存により、道徳的・倫理的・法的に不適切なレイキティーチャーを予告なくリンク集より削除
する場合があります。


<法人設立主旨書>

江戸時代以前から日本伝統療法として大変に普及していた『手当て療法』。
その一つのメジャーな流れであったレイキは、敗戦と共に衰退し、ほぼ消滅状態にあったものの、21世紀に入りここ数年で日本国内でも再びポピュラーになりつつあります。
ところがそれに伴い、薬事法・医師法違反に関する問題や、悪徳商法に利用されるなどゆゆしき事態も起こり、訴訟問題に発展するケースまで生まれ始めました。

一方、欧米諸国ではすでにレイキ療法は確固たるメリットを認知され、全世界にはすでに五百万人を超える医療従事者がレイキ療法の技術を取得しています。また現在すでに、英国・米国の各種医療機関を中心に、治療行為としてのレイキ療法が広く健全に活用されています。
それに伴い、今後日本国内でも、欧米に追従する形でレイキ療法が予防医学的な見地から国内の医療機関・または老人介護施設等で有効利用されるよう働きかけていく必要性があると考えます。

そこで我々は、日本独自の伝統文化でもあるこの手当て療法レイキにおいて、正しい知識とガイドラインを広く示すことにより、安全かつ被害者の出ない形でのみレイキ療法を活用する方々を支援します。また一般生活者の信頼に値するより高い倫理観と社会的良識を持つレイキ療法個人・及び法人・団体を育成していく事も今後重要になると考えます。

更に、外国人レイキ従事者の技術向上、研鑽に貢献するに当たり、世界各国のレイキ療法協会とも提携するために特定非営利活動促進法に基づく法人格を取得します。
その結果世界規模での情報とガイドラインの統一、および技術向上により、我々は国内外を問わずより心豊かで健全な社会の創造に寄与し得る事を信じ、またこれを目的として本法人を設立します。

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